山梨県富士吉田市の遊園地「富士急ハイランド」のジェットコースター「ド・ドドンパ」の利用客６人が骨折などの重傷を負った問題で、同社が設置した第三者委員会は４日、点検や整備の不備は確認されなかった一方、利用客への注意喚起の方法に改善の余地があるとする中間報告を公表した。
第三者委は９月の発足以降、ジェットコースターなど９機種を対象に、現地調査や、社員や利用客らへの聞き取りを行ってきた。
中間報告は、利用客が正しい乗車姿勢を理解していなかったり、手荷物を持ち込んで乗車したりするリスクがあったと指摘。乗車前の注意喚起の方法を見直すことを求めた。委員長の上山信一・慶応大教授は「設備や機材さえ整備しておけば安全だという『機械信仰』が組織全体にあった」と分析した。
同社の岩田大昌社長は「報告内容を真摯（しんし）に受けとめ、再発防止に全力を尽くす」と述べた。
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