投信市場の大転換の予兆か？ インデックスファンドが国内最大ファンドになる日 - モーニングスター

2022/06/03 19:36

　国内最大の公募投信が米国株式のインデックスファンド「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」に代ろうとしている。現在のところ、米株アクティブファンドの「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｄコース」がトップに君臨し、第２位である同ファンドとの残高の差は５０００億円ほどあるが、５月には同ファンドに公募投信で最大の７００億円超の資金流入があり、トップとの差が縮まってきた。同ファンドの残高拡大を支えているのは、つみたてＮＩＳＡをはじめとしたネット証券を通じた積立投資での継続的な資金流入と考えられる。かつては、「グロソブ（グローバル・ソブリン・オープン）」や「グロイン（ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド）」など市場を席巻する大型ファンドが登場したが、これらは全てアクティブファンドであり、金融機関の窓口を通じた積極的な営業の働きかけの力があった。インデックスファンドは、主として投資家の自発的な行動によって購入されていると考えられ、そのファンドが国内最大を記録するようだと、投信市場が大きな変化を遂げた象徴になると考えられる。

　「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」の設定は、２０１８年７月３日だった。設定後に残高が１０００億円を超えるまでには、約２年の歳月を必要としたが、残高が１０００億円を超えてからは、目覚ましい成長を遂げた。実際に、２０１９年１２月末時点の残高は４４４億円にすぎなかったが、２０年１２月末には２２８９億円、２１年１２月末には９４８８億円に成長し、２２年５月末には１兆２２０９億円になった。１年間で残高が４倍〜５倍というスピードで拡大しており、２１年１２月末時点の残高が１年間で２倍にでも成長すれば、２２年１２月末には２兆円に迫る残高に膨らんで、現在のトップである「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｄコース」の残高である１兆７３９０億円を抜いてしまう可能性がある。

　もちろん、「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｄコース」も残高が成長しているファンドといえ、１９年１２月末時点で３７３６億円だった残高が、２０年１２月末には７０８２億円、２１年１２月末には１兆７３６８億円に成長した。ただ、２２年３月末に１兆８４１６億円まで残高を伸ばした後は、足踏み状態になっている。

　そもそも「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｄコース」のようなアクティブファンドが市場で人気を得るには、「なぜ、このファンドが他と比べて魅力があるのか？」ということについて、しっかりとした理由が知られる必要がある。アクティブファンドは、運用方針や運用体制が、それぞれに異なり、個々の運用会社が創意工夫してインデックスファンドを凌駕するパフォーマンスを実現しようと努力している。「アライアンス・バーンスタイン社の運用力がいかに優れているか」、そして、同社が運用する数あるアクティブファンドの中で、「今投資するのであれば、『米国成長株投信』がいかに魅力的であるのか」について、納得のいく説明が必要だ。その説明を担っていたのが、投信を取り扱う金融機関の営業員（投信販売担当者）だ。情熱を込めて、同ファンドのすばらしさを力説する営業員が多くいたからこそ、同ファンドは、残高が１兆７０００億円を超える巨大なファンドに成長した。

　残高１兆円を超えるファンドは、現存する公募投信４３４７本（２２年６月２日現在、ＤＣ専用・ＳＭＡ専用除く、ＥＴＦ除く）のうち、わずかに３本だ。全体の比率は０．０６９％という希少な存在といえる。その１兆円越えを実現したファンドは、２０００年２月に設定され、当初募集で１兆円規模の資金を集め、初の１兆円ファンドとして歴史を作った「ノムラ日本株戦略ファンド（愛称：Ｂｉｇ　Ｐｒｏｊｅｃｔ−Ｎ）」をはじめ、２００８年７月に残高が５兆７０００億円規模に膨らんだ史上最高残高のファンド「グロソブ（グローバル・ソブリン・オープン＜毎月決算型＞）」、そして、現在も１兆円超えの残高を誇る「グロイン（ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド＜毎月分配型＞）」など１０本を超えるファンドがあるが、それらは全てアクティブファンドだった。　投信販売員がその魅力を訴えて、多くの投資家に運用方針等の説明を行ったことによって巨額の残高を得るに至った。

　それら巨大なアクティブファンドに共通するのは、大きな規模のファンドに育った後で、徐々に人気が離散して残高も減少していくということだ。極端な事例ではファンドの設定当初に残高のピークを迎え、その後、残高がジリ貧になってしまうファンドもあった。投信販売員の力によって残高を獲得したファンドの場合、継続的に営業員がそのファンドの推奨を行うわけではないという限界がある。毎月多くのファンドが新規設定され、また、市場環境も変化するため、その時々で営業員が注力するファンドは変化している。

　このような過去の１兆円ファンドと異なり、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」は、営業員の手をほとんど介さずに残高が積み上がってきた初めてのケースといえる。そもそも同ファンドは、「業界最低水準の信託報酬率」を標ぼうしており、販売手数料はゼロであり、運用報酬として継続的に徴収される信託報酬率は税込み年０．１０％という低水準になっている。販売会社に入る手数料は０．０３４％だ。１億円販売しても販売会社に入るのは１年間で３万４０００円でしかない。その中から営業員に支払えるコミッション（成果報酬）は出てこないだろう。営業員を介在させる余地がない商品性になっている。それでも、残高が１兆円を超え、なおも非常に強い勢いで残高が拡大している。

　このような自律して残高が拡大し続けるファンドが登場したことは、投信市場が一般に広く利用されるようになってきたことの証といえる。２０１８年１月から、同ファンドなどインデックスファンドを主要な投資対象に位置付けた「つみたてＮＩＳＡ」がスタートし、５００万人を超える口座開設を実現した効果も大きい。インデックスファンドで残高１兆円を超えたのは同ファンド１本であるが、既に残高が５７００億円を超えた「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド（愛称：ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００）」など、残高が急増しているインデックスファンドがある。本当の意味で、投信が定着したと判断できるのは、複数のインデックスファンドが１兆円を超えるなど、多くの人が利用するインデックスファンドが広がっていくことが必要だ。今後の推移を見守りたい。（グラフは、国内公募投信で残高が大きな３ファンドの純資産総額の推移）

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