こだわりたいインデックスファンドの運用コスト、０．１％でも馬鹿にできない差 - モーニングスター

こだわりたいインデックスファンドの運用コスト、０．１％でも馬鹿にできない差

2021/08/12 17:36

　国内公募投信のインデックスファンドにおける運用コスト（信託報酬等）の引き下げ競争の結果、もっとも先鋭化した「Ｓ＆Ｐ５００」インデックスは、信託報酬（税込み）が年０．１％を下回る水準に低下した。同様に競争が激しい分野が、日本を除く先進国株式指数である「ＭＳＣＩコクサイ（配当込み、円ベース）」に連動したインデックスファンドだ。こちらは、信託報酬（税込み）が最低で年０．１０２３％（税抜０．０９３％）になっている（期間限定除く）。コストは少しでも安い方が投資家にはメリットだが、はたして０．１％程度のコストの差が実際にパフォーマンスにどれほど影響するのだろうか？　現実のファンドの運用実績から、パフォーマンスとコストの関係を調べた。

　野村アセットマネジメントが設定・運用する「野村　スリーゼロ先進国株式投信」は、「ＭＳＣＩコクサイ（配当込み・円ベース）」に連動することをめざすインデックスファンドで、信託報酬がゼロのファンドだ。信託報酬ゼロは２０３０年１２月３１日までの期間限定で、その後は年０．１１％（税抜０．１％）以内の率とするとされているが、これからでも９年超はゼロ％で投資ができる。販売会社が野村證券に限定されているため、残高は１３．７億円と大きくはないが、現時点で最低コストのファンドであることは間違いない。そこで、このファンドのパフォーマンスをベースに、信託報酬が年０．１０２３％の「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ先進国株式インデックス」と年０．６６％の「ｅＭＡＸＩＳ先進国株式インデックス」を比較した。

　３ファンドともに、連動をめざすインデックスは「ＭＳＣＩコクサイ（配当込み・円ベース）」であるため、パフォーマンスの推移は重なっている。半年や１年間では、ほとんど差が認められないが、１年を超えてくるとパフォーマンスの差が徐々に開いてくることがわかる。

　今回の比較は、「野村　スリーゼロ先進国株式投信」が設定された２０２０年３月１６日を起点としているため、比較期間は２１年８月１１日までの約１年５カ月間でしかない。運用期間の半年後の２０年９月１６日のパフォーマンス格差を比較すると、信託報酬が０．１０２３％の「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」との差は０．０８％でしかない。信託報酬０．６６％の「ｅＭＡＸＩＳ」との差は０．３６％だ。１年後の２１年３月１６日には、この差が「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」で０．１５％、「ｅＭＡＸＩＳ」では０．７２％に広がる。さらに、約１年５カ月経過した２１年８月１１日では「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」で０．２２％、「ｅＭＡＸＩＳ」では１．０２％になる。０．２２％程度の差であれば目をつぶることもできるだろうが、さすがに１％を超えて差が出ると気になるだろう。

　たとえば、２０２０年３月１６日に１００万円を投資したとして、２１年８月１１日に解約した場合、「野村　スリーゼロ先進国株式投信」の受取金額は税引き前で１７５万８５００円だが、「ｅＭＡＸＩＳ先進国株式インデックス」の場合は１７４万５３０円になる。１００万円の投資に対し１万７９７０円の差が出る。そして、この差は、運用期間が長くなればなるほどに大きくなっていってしまう。

　このような運用コストの差は、多くの販売会社で取扱いのある「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ先進国株式インデックス」と「ｅＭＡＸＩＳ先進国株式インデックス」との間でも同様に生じている。２０２０年３月１６日に運用を開始して２１年８月１１日現在の差は０．８０％で、１００万円あたりの解約時の受取額（税引き前）の差は１万４１８３円だ。「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ先進国株式インデックス」はオンライン取引専用ファンドという制約があるが、オンライン証券などでは「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ先進国株式インデックス」と「ｅＭＡＸＩＳ先進国株式インデックス」を両方扱っているケースもある。その場合、「ｅＭＡＸＩＳ先進国株式インデックス」を継続して保有する意味はないだろう。「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ先進国株式インデックス」に乗り換えるべきだ。

　なお、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ先進国株式インデックス」は、純資産残高に応じて信託報酬率が段階的に下がっていく報酬体系になっている。８月１１日現在の純資産残高は２３９０億６２百万円であるため、実際の信託報酬率は年約０．０９９９６％になっている。残高が１０００億円以上の部分には年０．０９８８９％（税抜０．０８９９％）が適用されるため、今後残高が増えることによって年０．０９８８９％に限りなく近づいていくことになる。「ｅＭＡＸＩＳ先進国株式インデックス」も残高に応じた信託報酬率体系になっているが、同ファンドの場合は、ようやく最初の変更点である５００億円に残高がとどいたところであるため、これまでは残高に応じた軽減料率は適用されていないと考えて良い。

　このように、信託報酬が０．６６％と０．１０％とでは運用期間が１年を超える運用では、この運用コストの差がパフォーマンスに気になる違いを生み出すことになる。インデックスファンドの信託報酬については、同じ「ＭＳＣＩコクサイ（配当込み・円ベース）に連動をめざすインデックスファンドでも年０．２２％、０．５５％、０．８８％などのファンドがある。このコストの違いは、着実にパフォーマンスに影響を与えるものであるため、投資をする際に、「０．１％程度の違い」などとは考えずにしっかりチェックするようにしたい。（グラフは、ＭＳＣＩコクサイに連動するインデックスファンドの信託報酬の違いによるパフォーマンスの差）

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